リフォームの費用相場｜水回り・内装・外装・断熱まで徹底解説

「リフォームを考えているが、費用相場がまったく分からない」「水回り・内装・外装、どこから手をつければいいのか」——リフォームは対象箇所・工事範囲によって費用が大きく変わり、初めて検討する方にとっては分かりにくい分野です。設備のグレード、建物の構造上の制約、マンションか戸建てかによっても金額の目安は大きく変わるため、「相場」と一口に言っても幅広い理解が必要になります。収益物件の買取・再販、リフォーム相談も承る株式会社スマートアンドカンパニーが、水回り・内装・外装・断熱・耐震・バリアフリー・防音といったリフォーム全般の費用相場と、失敗しない業者選びのポイントを解説します。

リフォームの相談先・情報収集の方法

リフォームを検討し始めたら、まずは信頼できる情報源から相場観をつかむことが大切です。公益財団法人 住宅リフォーム・紛争処理支援センターが運営する「住まいるダイヤル」では、リフォームに関する相談や、契約トラブルが発生した際の相談窓口としても利用できます。また、複数のリフォーム会社に一括で見積もりを依頼できる比較サイトを活用すれば、地域の実勢価格を効率よく把握することができます。特定の1社だけに相談すると、その会社の得意分野・価格帯に偏った提案になりがちなため、情報収集の段階では複数の窓口を併用することをおすすめします。

リフォーム費用の内訳

リフォーム費用は、大きく「本体価格（設備・建材そのものの価格）」「施工費（工事の人件費・専門的な作業費）」「諸経費（廃材処分費・養生費・現場管理費等）」の3つで構成されます。見積書を比較する際は、総額だけでなく、この内訳が明確に示されているかを確認しましょう。内訳が「工事一式」とだけ書かれている見積もりは、後から追加費用が発生しやすい傾向があるため注意が必要です。

水回りリフォームの費用相場

キッチン・浴室・トイレ・洗面所といった水回りは、経年劣化による交換ニーズが多い箇所です。単独でリフォームするより、複数箇所をまとめて行う「セットリフォーム」のほうが、足場や養生の手間が1回で済み、業者のまとめ発注で仕入れ価格を抑えられるため、割安になる傾向があります。

グレードの高い設備を選ぶほど費用は上がりますが、標準グレードでも十分な機能を備えた製品が増えています。まずは「どこまでこだわりたいか」の優先順位を決めたうえで、複数社に見積もりを依頼するとよいでしょう。

設備単位で見た費用の内訳

水回りリフォームの費用は「本体価格」の占める割合が大きく、選ぶグレードによって総額が大きく変わります。

例えば、築25年の戸建てで「システムキッチン（標準グレード）+ユニットバス（標準グレード）」をセットでリフォームする場合、本体価格の合計はおおよそ90万円〜150万円、工事費を含めた総額は120万円〜200万円程度が一つの目安になります。マンションの場合は、配管の移設が制限されることがあるため、同程度のグレードでも工事費がやや高くなる傾向があります。

内装リフォームの費用相場

壁紙（クロス）の張り替えは1平方メートルあたり1,000円〜2,000円台が相場で、6畳の部屋であれば3万円〜5万円程度が目安です。量産品のビニールクロスであれば安価ですが、消臭・調湿機能付きなどの機能性クロスを選ぶと単価は上がります。フローリングの張り替えは6畳で7万円〜が目安ですが、既存の床材の上から重ね張りするか、下地から剥がして張り替えるかによって金額が変わります。無垢材フローリングを選ぶ場合は、合板フローリングより単価が高くなる傾向があります。

間取り変更を伴う内装リフォームは、壁の撤去・新設や電気配線の変更を含むため、数十万円〜100万円以上と幅が大きくなります。特に、撤去する壁が建物の構造を支える「耐力壁」にあたる場合は、単純な撤去ができず補強工事が必要になることがあるため、事前の建物診断が欠かせません。

外装リフォーム（外壁・屋根）の費用相場

外壁塗装は延床30坪程度の戸建てで80万円〜150万円、屋根の塗装・葺き替えは工法によって20万円〜200万円以上と幅があります。外壁・屋根は劣化を放置すると雨漏り等の二次被害につながるため、定期的な点検が重要です。外壁塗装・屋根リフォームそれぞれの費用相場や業者選びの注意点は、以下の記事でより詳しく解説しています。

外壁塗装の費用相場｜助成金・火災保険・業者選びの注意点
屋根修理・塗装・雨漏りの費用相場｜失敗しない業者選び

断熱リフォームの費用相場

断熱リフォームは、冷暖房効率を高め光熱費を抑える目的で行われます。窓は住宅の中でも熱の出入りが大きい部位のため、優先的に検討されることが多い箇所です。

内窓の設置は工事が半日〜1日で完了することが多く、コストパフォーマンスの高い断熱対策として選ばれています。後述する「みらいエコ住宅2026事業」（旧・子育てエコホーム支援事業）等の対象になりやすい工事でもあります。

耐震リフォームの費用相場

耐震リフォームは、まず耐震診断を行い、現状の耐震性能を数値化したうえで、必要な補強内容を決めるのが一般的な流れです。特に1981年（昭和56年）5月31日以前に建築確認を受けた「旧耐震基準」の建物は、現行基準を満たしていない可能性が高く、耐震診断の優先度が高いとされています。

耐震診断は自治体によって無料または低額で実施している場合があるため、まずはお住まいの自治体の窓口で制度の有無を確認することをおすすめします。

バリアフリーリフォームの費用相場

バリアフリーリフォームは、将来の暮らしやすさを見据えて行うケースと、介護保険制度を利用して行うケースがあります。

要介護認定を受けている場合、介護保険の「住宅改修費支給制度」を利用すると、手すりの設置や段差解消などの工事費用の一部（原則9割、所得に応じて7〜8割）が支給対象になります。支給には上限額があり、事前申請が必要になるため、ケアマネジャーや自治体の窓口に事前相談することをおすすめします。

断熱・耐震・バリアフリーの各リフォームは、国や自治体の補助金対象になりやすい分野でもあります。詳しくは次の「補助金・減税制度」で解説します。

防音リフォームの費用相場

楽器の演奏やペットの鳴き声、在宅ワークのオンライン会議など、生活音への配慮から防音リフォームを検討するケースも増えています。防音対策は「音を出さない側」と「音を防ぐ側」の両面から考える必要があります。

マンションの場合、床の防音性能（遮音等級）が管理規約で定められていることがあり、フローリングへの変更時に規約で指定された遮音等級以上の製品を使用しなければならないケースもあります。事前に管理規約を確認しておきましょう。

予算別に見るリフォームでできること

「いくらあれば何ができるのか」の目安を知っておくと、優先順位を決めやすくなります。

予算に上限がある場合は、生活への影響が大きい箇所（水回りの不具合等）から優先し、内装の見た目に関わる部分は次の段階で検討する、という進め方も一つの方法です。

中古マンションのリノベーション費用相場

中古マンションを購入してフルリノベーションする場合、専有面積60〜80㎡程度で総額1,000万円〜2,000万円程度が目安とされています。間取りや設備をすべて解体してゼロから作り直す「スケルトンリノベーション」では、1㎡あたり25万円〜、ハイグレード仕様では1㎡あたり30万円程度が目安です。

費用は物件の状態によっても変動します。特に築年数の古いマンションでは、配管や下地の劣化により、解体してみて初めて分かる「見えない部分」の追加工事が発生しやすく、築浅物件よりも総額が高くなる傾向があります。水回りだけ、内装だけといった部分リノベーションであれば、数百万円台に収まるケースも少なくありません。

例えば、築30年・専有面積70㎡の中古マンションをスケルトンリノベーションする場合、解体費用が80万円〜120万円、給排水管の更新を含む水回り一式が250万円〜350万円、内装（床・壁・建具）が300万円〜450万円、断熱・サッシまわりの改修が50万円〜100万円程度で、総額の目安は1,200万円〜1,600万円程度になることが多く見られます。物件価格と合わせた総予算（購入費＋リノベーション費）で資金計画を立てることが重要です。

マンションリノベーション特有の制約

マンションは戸建てと異なり、構造上・規約上の制約があります。窓・玄関ドア・バルコニーなどは共用部分にあたるため、サッシの交換など個人の判断だけでは変更できません。また、構造壁（耐震性に関わる壁）は撤去できない、配管の位置を大きく動かせない、といった制約がある場合もあります。理想の間取りを実現できるかどうかは、事前に管理規約と建物の構造を確認しておく必要があります。

リフォームの工期の目安

リフォームは工事範囲によって工期が大きく異なり、生活への影響も変わってきます。

水回りのリフォーム期間中は、キッチンやトイレが一時的に使えなくなるため、仮設のキッチン・トイレの要否や近隣への影響（生活動線・騒音の発生時間帯）を事前に業者と相談しておくと安心です。マンションの場合、管理規約で工事可能な曜日・時間帯が定められていることが多いため、工期にはその制約も加味しておきましょう。

リフォームローンの種類と選び方

リフォーム資金を借り入れる方法には、主に「リフォームローン（無担保型）」「リフォームローン（有担保型）」「住宅ローンへの組み込み」の3種類があります。

数十万円〜100万円台程度の小規模なリフォームであれば無担保型で十分なケースが多く、フルリノベーションのようにまとまった資金が必要な場合は、有担保型や住宅ローンへの組み込みも比較検討する価値があります。金融機関によって金利・手数料・借入条件が異なるため、複数の商品を比較したうえで選ぶことをおすすめします。

リフォーム・リノベーションで使える補助金・減税制度

リフォームには、国土交通省・経済産業省・環境省が連携して実施する制度など、条件を満たせば活用できる補助金・減税制度があります。

このほか、自治体独自の耐震診断・耐震補強への補助制度、省エネ設備（給湯器・太陽光発電等）導入への補助制度なども各地で実施されています。制度の内容・予算枠・申請条件は年度によって変わり、年度途中で受付終了することも多いため、リフォームを検討し始めた早い段階で、国土交通省や環境省、お住まいの自治体の公式サイトで最新情報を確認しましょう。

補助金とは別に、耐震・バリアフリー・省エネ改修などを行った場合、所得税の特別控除や固定資産税の減額といった税制上の優遇措置が受けられる場合もあります。こちらは確定申告での手続きが必要になるため、工事完了後の証明書類（工事内容が確認できる書類等）を保管しておきましょう。

大規模リフォーム時の仮住まいについて

スケルトンリノベーションのように住みながらの工事が難しい大規模リフォームでは、工事期間中の仮住まいが必要になります。マンスリーマンションや賃貸物件を仮住まいとして借りる場合、家賃に加えて引っ越し費用が2往復分（退去時・入居時）発生する点も資金計画に含めておく必要があります。仮住まい期間の目安は、部分リノベーションであれば数週間、スケルトンリノベーションであれば2〜4ヶ月程度を見ておくと安心です。仮住まい費用を抑えたい場合は、実家や親族宅への一時的な滞在、家具家電付きの短期賃貸物件の活用なども選択肢になります。

季節によるリフォーム費用・工期の違い

リフォーム業界にも繁忙期・閑散期があります。新生活が始まる直前の1月〜3月、水回りの需要が増える夏場は繁忙期にあたり、職人の確保が難しくなることで見積もりの提示や着工までの期間が長引きやすく、価格交渉の余地も小さくなる傾向があります。一方、6月や11月〜12月上旬は比較的閑散期にあたることが多く、余裕を持ったスケジュールで相見積もりを取りやすい時期です。工期に余裕がある場合は、繁忙期を避けて依頼することで、価格面・スケジュール面の両方でメリットが得られることがあります。

リフォーム費用を安くする方法

リフォーム費用を抑えるには、いくつかの具体的な工夫があります。

特に相見積もりは、金額の妥当性を判断する最も効果的な方法です。同じ工事内容・同じ設備グレードで見積もりを依頼し、内訳（本体価格・施工費・諸経費）を横並びで比較しましょう。極端に安い見積もりは、後から追加費用が発生したり、使用する建材のグレードが実は低かったりするケースもあるため、金額だけでなく内容の妥当性も確認することが大切です。

リフォーム業者を選ぶときのポイント

リフォーム業者は大きく「地元工務店」「中堅リフォーム会社」「大手リフォーム会社」の3種類に分かれ、価格帯や対応力に違いがあります。地元工務店は費用を抑えやすい一方で施工実績の確認がしづらく、大手は保証・アフターサービスが手厚い分、費用がやや高めになる傾向があります。中堅リフォーム会社は両者の中間的な位置づけで、専門分野（水回り専門・マンションリノベーション専門等）に強みを持つ会社も多く見られます。

注意すべき業者の特徴としては、契約を急かす、他社の見積もりを見せると露骨に値引きする、契約前に詳細な内訳を示さない、といった点が挙げられます。特に「今日契約すれば大幅値引き」といった当日契約を迫る営業手法には注意が必要です。信頼できる業者は、メリットだけでなく工事に伴うリスク（工期中の生活への影響、追加費用が発生し得るケース等）についても事前にきちんと説明してくれる傾向があります。

特にマンションリノベーションでは、管理組合への届出が必要な場合もあるため、経験豊富な業者に相談することをおすすめします。工事の際に発生する騒音・振動は、届出をしていても近隣トラブルにつながることがあるため、着工前に上下左右の住戸へ挨拶をしておくと、後々のトラブルを避けやすくなります。

リフォームの進め方（一般的な流れ）

特にマンションの場合、②の段階で管理規約上の制約（工事可能な曜日・時間帯、使用できるエレベーターなど）も確認しておくと、後の工程がスムーズに進みます。

よくある質問

Q. リフォームローンは利用できますか？

A. 多くの金融機関でリフォーム専用ローンが用意されています。住宅ローンと比べて審査がシンプルで、無担保で借りられる商品もありますが、金利は住宅ローンより高めに設定されているのが一般的です。借入額や返済期間によって毎月の負担額が変わるため、複数の金融機関の商品を比較し、無理のない返済計画を立てることをおすすめします。

Q. 見積もりが高すぎないか不安です。どう判断すればいいですか？

A. 1社だけの見積もりでは、金額が適正かどうかの判断がつきません。同じ工事内容・同じグレードの設備で複数社に見積もりを依頼し、内訳を比較することが最も確実な方法です。極端に高い、あるいは極端に安い見積もりには、それぞれ理由があるはずなので、金額の根拠を業者に確認しましょう。

Q. リフォームとリノベーションの違いは何ですか？

A. 明確な定義があるわけではありませんが、一般的に「リフォーム」は古くなった箇所を新築時に近い状態へ戻す修繕・交換を指し、「リノベーション」は間取り変更など既存の物件に新たな価値を加える大規模な改修を指すことが多いです。

Q. 補助金と減税制度は併用できますか？

A. 工事内容や制度の要件によっては併用できる場合がありますが、制度ごとに条件が細かく定められているため、リフォームを依頼する業者や自治体の窓口に、事前に併用可否を確認することをおすすめします。

Q. 中古マンションを購入してリフォームするのと、リフォーム済み物件を購入するのはどちらがお得ですか？

A. 一概にどちらが得とは言えません。自分でリフォームする場合は間取り・設備を自由に決められる反面、リフォーム済み物件より総額（物件価格＋リフォーム費）が高くなることもあります。リフォーム済み物件はすぐ住める手軽さがある一方、内部の配管等の状態が見えにくいというデメリットもあります。ご自身のこだわりの強さと、かけられる時間・手間で判断するとよいでしょう。

Q. 見積もりから契約までどのくらいの期間がかかりますか？

A. 現地調査から見積もり提示まで1〜2週間、そこから契約・着工準備までさらに2週間〜1ヶ月程度かかることが一般的です。繁忙期（1〜3月等）はこれより長引くことがあるため、入居時期や引っ越しの予定がある場合は、余裕を持ったスケジュールで相談を始めることをおすすめします。

Q. リフォーム中も自宅に住み続けることはできますか？

A. 水回りの部分リフォームであれば、その箇所が使えない期間だけ不便を我慢すれば、住みながらの工事が可能なケースが多いです。ただし、スケルトンリノベーションのように床・壁・配管をすべて解体するような大規模工事では、粉塵や騒音、安全面の問題から、一時的な仮住まいが必要になります。

リフォーム会社の資格・許可を確認するポイント

リフォーム業を営むこと自体には特別な資格は必要ありませんが、工事の規模によっては建設業許可が必要になります。具体的には、請負代金500万円以上（税込）の工事を行う場合、建設業許可（都道府県知事許可または国土交通大臣許可）が必須です。500万円未満の小規模なリフォームは無許可でも施工可能ですが、許可を得ている業者は一定の実績・財務基盤の審査を経ているという安心材料にもなります。

特にマンションのスケルトンリノベーションや、耐震補強を伴うような構造に関わる工事は、建築士が関与しているかどうかで安心感が大きく変わります。契約前に、担当者だけでなく実際に現場を管理する責任者の経験・資格についても確認しておくとよいでしょう。

リフォームが資産価値に与える影響

収益物件の買取・再販を専門に行う立場から見ると、リフォームは「住み心地を改善する」だけでなく「将来の資産価値・売却のしやすさ」にも影響します。水回り設備の刷新や、間取りを現代のライフスタイルに合わせた変更は、将来売却する際の査定評価にプラスに働きやすい傾向があります。一方で、個性の強すぎるデザインや、一般的な使い勝手から外れた間取り変更は、将来売却する際に「次の買い手を選ぶ」リフォームになってしまうこともあります。将来的な売却の可能性が少しでもある場合は、個性を出しすぎず、幅広い層に受け入れられやすい仕様を選ぶこともひとつの考え方です。

まとめ

リフォームは水回り・内装・外装・断熱・耐震・バリアフリーと対象箇所が幅広く、費用相場も工事内容によって大きく異なります。国や自治体の補助金制度をうまく活用しつつ、複数社の見積もりを比較したうえで、優先順位を決めて依頼することが、費用を抑えながら満足度の高いリフォームを実現するポイントです。

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※本記事は監修者「森（株式会社スマートアンドカンパニー専任 宅地建物取引士）」のレビューを経て公開しています。記載の費用相場・制度情報は2026年時点の目安であり、実際の金額・最新の制度内容は現地調査・見積もり・自治体窓口でご確認ください。